東京大学「学内広報」No.1568 (2023.3.27) の連載コラム「教養教育の現場から / リベラル・アーツの風」第56回に吉高まり客員教授が登場し、「環境ビジネスの実践者と具体的に学ぶ」と題して、2022年度Aセメスターで開講した全学自由研究ゼミナール「Road to 2050：グリーンビジネスの方法論」の内容を紹介しています。
東京大学「学内広報」No.1568
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400211833.pdf
教養教育高度化機構シンポジウム2023『今、SDGsはどうなっているのか：「変革」の現状と行方』が、SDGs教育推進プラットフォームが主体となって、2023年3月13日(月)に開催されました。
東京大学サステイナブル未来社会創造プラットフォームが、３年ぶりとなる対面での講演会を、2022年12月21日(水)に東京大学先端科学技術研究センター３号館南棟 ENEOSホールにて開催し、この中で、当部門の吉高まり客員教授が「グリーンファイナンスとグリーンビジネス」と題して講演しました。
東京大学サステイナブル未来社会創造プラットフォーム
http://sustainable.rcast.u-tokyo.ac.jp/
「活動紹介：３年ぶりに対面での会合を開催」
環境エネルギー科学特別部門が後援した東京財団政策研究所主催シンポジウム「カーボンニュートラルに向けた日本のエネルギー政策のあり方：ウクライナ危機とエネルギー政策」が2022年7月25日(月)に開催され、環境エネルギー科学特別部門長の瀬川教授が「エネルギー高騰時代に求められるクリーンエネルギー技術」について説明しました。
【資料公開】「カーボンニュートラルに向けた日本のエネルギー政策のあり方 ～ウクライナ危機とエネルギー政策～」
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=4016
東京大学とシュプリンガー・ネイチャーの共催によるSDGsシンポジウム2022「エネルギーシステムから考える持続可能な開発目標間の関係」が2022年3月29日(火)に開催され、瀬川教授が「脱炭素社会に向けた次世代太陽光発電」と題して基調講演を行いました。
SDGsシンポジウム2022
https://www.springernature.com/jp/campaign/202203-JP
日本カーボンニュートラル推進協議会主催「脱炭素社会実現宣言とイノベーション 新たなる成長戦略セミナー」が2022年3月24日(木)に開催され、菅 義偉・前首相、山口 壯・環境大臣ほかと並び、環境エネルギー科学特別部門長の瀬川教授が「脱炭素社会に貢献する新技術 － 次世代の太陽光発電を中心に」と題して講演しました。
日本カーボンニュートラル推進協議会
https://www.japan-carbon-neutral.com/
東京大学「学内広報」No.1554 (2022.1.25) の連載コラム「教養教育の現場から / リベラル・アーツの風」第49回に小林光客員教授が登場し、「日本の未来のエネルギーシステムを産官学で描く」と題して、オープンイノベーションコンソーシアム「サステイナブル未来社会創造プラットフォーム」で計画しているバーチャル・パワー・プラント(VPP)に関する実証事業の取組み、環境庁・環境省での長年の経験、エコハウスの実践者としての提言等がまとめられています。
東京大学「学内広報」No.1554
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400180812.pdf
環境エネルギー科学特別部門が後援した東京財団政策研究所主催シンポジウム「第６次エネルギー基本計画をめぐって：30年46～50％削減、50年カーボンニュートラルに必要な施策とは」が2021年7月7日(水)に開催され、環境エネルギー科学特別部門長の瀬川教授が登壇しました。当日の動画や資料を含めた開催報告が同研究所のWebサイトに掲載されています。
【資料公開】「第６次エネルギー基本計画をめぐって ― 30年46～50％削減、50年カーボンニュートラルに必要な施策とは ―」
https://www.tkfd.or.jp/research/detail.php?id=3780
環境エネルギー科学特別部門が後援した東京財団政策研究所主催シンポジウム「脱炭素社会を目指す上でのベストミックス：再生可能エネルギー主力化に向けて」が2021年2月15日(月)に開催され、環境エネルギー科学特別部門長の瀬川教授が登壇しました。当日の動画や資料を含めた開催報告が同研究所のWebサイトに掲載されています。
【ウェビナー開催報告】「脱炭素社会を目指す上でのベストミックス～再生可能エネルギー主力エネルギー化に向けて～」
https://s.tkfd.or.jp/3sv5gxq
東京大学「学内広報」No.1536 (2020.7.27) の連載コラム「教養教育の現場から / リベラル・アーツの風」第40回で、「駒場のSDGs教育を推進するプラットフォームが始動」と題して、SDGs教育推進プラットフォームの始動と、SDGsシンポジウムの概要が紹介されました。
東京大学「学内広報」No.1536
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400143375.pdf
教養教育高度化機構SDGs教育推進プラットフォーム主催で、東京大学教養学部創立70周年記念シンポジウム「SDGsが目指す世界 ～考えよう！私たちの未来～」を2019年11月15日(金)に開催しました。
SDGs教育推進プラットフォーム
http://sdgs.c.u-tokyo.ac.jp/
東京大学「学内広報」No.1524 (2019.7.25) の連載コラム「教養教育の現場から / リベラル・アーツの風」第34回で、「リベラル・アーツとオープンイノベーション」と題して、オープンイノベーションコンソーシアム「サステイナブル未来社会創造プラットフォーム」が紹介されました。
東京大学「学内広報」No.1524
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400121161.pdf
堤 敦司 特任教授の講演「エネルギー科学技術のパラダイムシフト」をメインとする環境エネルギー科学特別部門セミナーを2019年4月24日(水)に開催しました。
科学技術振興機構との共同研究「低炭素社会実現のための社会シナリオ研究事業／2045年RE100へ向かう米国ハワイ州の調査」を実施しました。米国ハワイ州は、2045年までに州の電力の100％を再生可能エネルギーで賄うRE100を達成することを州法で決めています。ハワイ電力等への取材から、期限を待たず2040年までには実現できることが示されました。ハワイ州は島嶼で完結する電力システムを持つため、他の地域からの電力供給は行われていません。こうした中でRE100を目指す試みは、わが国の将来を考えるうえで非常に重要な事例となります。本調査により、電力運用と政策的誘導について、日本の今後の政策立案にも有用な重要な知見が得られました。
東京大学「環境報告書2018」の「環境にかかわる教育・研究」に、「水素社会実現に向けた地域水素供給ネットワーク具体案の提言」と題して、オープンイノベーションゼミなどで取り組んだ成果が紹介されました。
東京大学「環境報告書2018」
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400100014.pdf
東京大学「学内広報」No.1514 (2018.9.21) の連載コラム「教養教育の現場から / リベラル・アーツの風」第29回で、「エクセルギー学で社会に貢献する人材を育成する」と題して、７月に着任した堤 敦司特任教授の研究が紹介されました。
東京大学「学内広報」No.1514
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400100180.pdf
国連が掲げたSDGsに対し、政府がSDGs推進本部を設置して取り組み始めたほか、地方自治体、企業、NGOなど多くの団体・個人がSDGs達成に向けた活動を起こしつつある中で、東京大学および総合文化研究科・教養学部が取り組むべき方向性を探るため、各省庁の中心的な担当者をゲストに迎えて連続セミナーを開催し、環境のみならず、インクルージョン、安全保障などの側面も含め、多角的に議論を行いました。
主な講師：環境省地球環境局・森下 哲 局長、杉本留三 国際協力室長、経済産業省資源エネルギー庁・保坂 伸 次長、外務省国際協力局・甲木浩太郎 地球規模課題総括課長、ほか
科学技術振興機構との共同研究事業「低炭素社会実現のための社会シナリオ研究事業／川崎市臨海部における水素サプライチェーン構築に関する調査研究」を受託し、各界有識者を招いて具体的計画を議論する場として「オープンイノベーションゼミ」を開催した。
主な講師：川崎市 高橋課長（川崎市における水素ポテンシャル）、京都大学 高岡教授（焼却炉等の排熱利用の現状）、東京工業大学 岡崎特命教授（プレミアム水素サプライチェーン構築に向けて）ほか
本講座では、「水素社会」の課題について、水素製造、貯蔵・輸送、利用などの技術課題や、水素ステーションなどのインフラなどの基盤整備、さらには、法令などの制度などについて理解を深めるとともに、「水素社会」を通じて日本のエネルギーの未来を展望しました。
主な講師：戸邉千広（経済産業省）、藤井康正（東京大学）、村木 茂（東京ガス）、岡崎 健（東京工業大学）、斎藤健一郎（JX日鉱日石エネルギー）、坂田 興（エネルギー総合工学研究所）、佐々木一成（九州大学）、太田健一郎（横浜国立大学）、ほか
https://www.u-tokyo.ac.jp/content/400040904.pdf
2016年度の機構シンポジウム(2017.3.14)は、環境エネルギー科学特別部門と自然科学教育高度化部門により、「教養教育と自然科学」と題して開催しました。
http://www.komex.c.u-tokyo.ac.jp/symposium2017
2016年度環境エネルギー科学特別部門セミナー第１回(2016.5.16)では、総合文化研究科の小林 光 客員教授に「環境保全に伴う困難と個人的な取組み－環境行政官の経験から」と題して講演いただきました。第２回セミナー(2016.8.26)では、環境省から「COP21とパリ協定、今後の気候変動対策」(増田大美様)、経済産業省から「再生可能エネルギー導入拡大に向けた制度改正と政策課題」(松山泰浩様)について、それぞれ講演いただきました。
GPSSは、再エネ事業に関連する人材に期待されるプロフェッショナルとしての役割や、その人材に必要なスキル・知識を体系的かつ具体的に示すものであり、産業界の再エネ発電事業者と、高等教育機関等の再エネ講座を実施する教員等における共通言語（キャリア・スキルと知識体系）として使用されることが期待されます。
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/data_old.html（「過去の資料」ページ）
再生可能エネルギースキル標準 GUIDE BOOK
https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saiene/data/2015GPSS.pdf
経済産業省・資源エネルギー庁では、再生可能エネルギーの普及促進を図るために、官民連携で進める普及啓発事業としてGreen Power Projectを推進している。これと連携して、駒場キャンパスでグリーンパワー大学2014＠東京大学を開催した。
主な講師：野城智也副学長（当時）他
http://www.greenpower.ws/areas/todai
太陽エネルギーの利用に関する最新技術について高校生向けにわかり約九説明する国際シンポジウム（同時通訳付き）を開催した。次世代型の太陽電池や人工光合成について内外から著名な研究者を招いた。
主な講師：筑波大学・白川英樹名誉教授（2000年ノーベル化学賞受賞者）、スイスEPFL・Michael Grätzel教授、東京理科大学・藤嶋 昭 学長ほか
https://www.kuba.co.jp/challenge-solar/
当部門の前身であるNEDO新環境エネルギー科学創成特別部門と駒場博物館の主催による特別展「自然エネルギーの世界 未来を拓くテクノロジー」が、2010年7月17日～9月20日に開催されました。駒場博物館での展示のほか、シンポジウム、トークショー、特別講座、実験教室も開催されました。
http://museum.c.u-tokyo.ac.jp/2010.html#energy