トピック

  • 教養教育高度化機構シンポジウム2026のご案内

    今年度の教養教育高度化機構シンポジウムは、「環境とエネルギーの相克と相溶 － 2050年に向けての展望」をテーマとして、2026年3月9日(月) 10時～17時に、１３号館１３１３教室にて開催します。

    プログラム(案)
    「挨拶」　　大学院総合文化研究科・教養学部長　寺田寅彦教授
    「教養教育高度化機構について」
    　　　　大学院総合文化研究科・教養学部附属教養教育高度化機構長　増田建教授
    「Urban-Ruralの未来」
    　　　　未来ビジョン研究センター長　福士謙介教授
    「ミライ・ハビタット：自律共創の仕組みをつくる」
    　　　　執行役・副学長・大学総合教育研究センター長 空間情報科学研究センター　浅見泰司特任教授
    「水と持続可能な開発」
    　　　　気候と社会連携研究機構長　工学系研究科　沖大幹教授
    「気候の危機にどう向き合うか」
    　　　　未来ビジョン研究センター　江守正多教授
    「日本の再生可能エネルギー技術開発戦略」
    　　　　国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO) 再生可能エネルギー部長　山田宏之氏
    パネル討論「サステナビリティ―のこれから」　司会：瀬川浩司教授

  • 集中講義とオープンセミナーのご案内

    東京大学教養学部附属教養教育高度化機構(KOMEX)では、現在、元欧州経済社会委員会課長で、イタリアのボローニャ大学やフィレンツェ大学で客員教授を務める Eric Herve H Ponthieu博士を客員教授として招聘しています。2月9日(月)、10日(火)、12日(木)には、駒場ファカルティーハウスセミナー室で、「多国間主義の後退が持続可能性政策と市民社会の関与に与える影響 － 欧州連合(EU)の事例」と題する集中講義を行っていただく予定です。この講義では、国連の「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の実施に対する、最近の地政学的および地経済的変化の影響を把握するとともに、特に、2020年から2024年の間に多数の持続可能性政策（いわゆる「欧州グリーン・ディール」など）を採択した欧州連合が、これらの世界的な変化にどのように対応しているかに焦点を当てます。また、この講義では、偽情報、公共の支持の低下、ポピュリズム政党による単純化されたレトリックに直面している市民社会組織の困難にも重点を置きます。

    2月16日(月) 14時～16時には、先端科学技術研究センター ENEOSホールで、「国境のない地球環境を主権国家が守る。多国間主義の知恵を探して。」と題してオープンセミナーを開催します。駐日欧州連合代表部特命全権大使のジャン＝エリック・パケ氏による基調講演に続き、パネルディスカッション「欧州連合に学ぶ＝地球環境を守る多国間協調の再活性化」で、エリック＝エルヴ・ポンティウ博士、東京大学教養学部附属教養教育高度化機構・環境エネルギー科学特別部門の小林光客員教授（東大先端研研究顧問、元・環境次官）、東京都環境局環境政策部長の三浦亜希子氏、環境省地球環境局地球温暖化国際交渉室長の平塚二朗氏、駐日欧州連合代表部 気候・エネルギー担当参事官のマルタ・オランデール氏、JFEスチール株式会社 専門主監査(フェロー)の手塚宏之氏、ICLEIジャパン（持続可能な都市を目指す自治体協議会日本事務所）事務局長の内田東吾氏が登壇する予定となっています。
    参加申込フォーム： https://forms.gle/JP5VszsRwVW9vnHu5

  • リベラル・アーツの風

    東京大学「学内広報」No.1602 (2026.1.26) の連載コラム「教養教育の現場から / リベラル・アーツの風」第73回で、「足かけ19年の挑戦を未来の日本へ」と題して、環境エネルギー科学特別部門の歩みを総括しています。